COLUMN

買取コラム

厨房機器の買い替えのタイミング

2020.01.16

厨房機器

■目安としての耐用年数

厨房機器には基本的に耐用年数があります。
業務用冷蔵庫をはじめとした一般的な飲食店の厨房機器の耐用年数は6年といわれています。
ただ「耐用年数＝寿命」というわけではありません。
耐用年数とは経済的な価値の寿命のことであり、機器自体が壊れるものではありません。
飲食店で耐用年数である6年が経ったからといって、
全ての厨房機器を交換するということはほとんどないでしょう。
国税庁が公表している業務用厨房機器の耐用年数は8年です。
これはあくまで税制上の耐用年数であり、それを過ぎても罰せられることもありません。
ただ、買い替えのため使用していた厨房機器を売ろうと思った時、
あまりにも製造年月日が古いと買取ができないことがあります。

当社「無限堂」では製造年が5年から古くても7年前までのものが買取対象となっています。
例えば、製造年が10年前であれば、問題なく使用できたとしても買取ができない場合があります。
これを考慮すると、
上述した厨房機器の耐用年数6年での買い替えを考えた方が良いのではないかと思います。
使用している厨房機器を売って、そのお金を基に新しい厨房機器を購入するのが賢い選択なのではないでしょうか。
また、壊れてから考えればいいと思っていると飲食店として営業できない日が続いてしまう可能性もあります。
耐用年数はあくまで目安ですが、買い替えの目安として頭に入れておくことをおすすめします。

■故障や寿命

経年劣化や寿命による故障は飲食店にとって避けたいものです。
故障したら修理するという選択もありますが、
古い厨房機器の場合メーカーでも部品が揃わないということもあります。
部品がなければ修理ができないため、結局買い替えることになるでしょう。
厨房機器メーカーではそれぞれ部品の取り置きの期間が決まっているので、
あらかじめ確認しておくことも大切です。
使用している厨房機器が故障や寿命で不具合を起こしても、それに気付かないこともあります。
例えば「冷蔵庫の冷えが悪くなったことに気付かない」「水漏れに気付かない」などです。
電源が入らなくなったなど目立った故障は誰もが気付くのですが、
ちょっとした不具合には気付き難いものです。
不具合に気付かず、そのまま放置していると突然使用できなくなることが考えられます。
故障してからでは営業に支障をきたす恐れがあるので、
不具合などの情報をこまめに収集しておき、買い替えのタイミングを逃さないようにしましょう。

■事業内容の変更や拡大

厨房機器の買い替えのタイミングとして「事業の拡大」や「事業内容の変更」が挙げられます。
まずは事業の拡大に伴う厨房機器の買い替えを考えてみましょう。
事業の拡大で別のエリアに新店舗を構えるとしましょう。
その場合は、より効率良く事業を展開するためにこれまでよりも質の良い厨房機器が必要になる場合があります。
メニューを充実させるとなると、それに見合った厨房機器が必要になるでしょう。

次に、事業内容の変更に伴う厨房機器の買い替え。
同じ飲食店であっても、業態の違う事業を始めるとすれば、厨房機器の買い替えのタイミングになるのではないでしょうか。
これまではカフェで軽食が中心だったところから今度はたくさんの料理を提供する飲食店に変更する場合などです。
もっと容量の大きい業務用冷蔵庫や製氷機が必要になったり、大きなガスコンロが必要になるなど、
これまで使用してきた厨房機器では対応できない可能性があります。
このように事業内容の変更や事業を拡大する時は、厨房機器の買い替えを考えることをおすすめします。

■まとめ

飲食店が厨房機器の買い替えを考えるタイミングはそれぞれだと思います。
厨房機器は故障したら買い替えるという方も多いでしょう。
それも買い替えのタイミングとして間違っているわけではありませんが、
故障してからだと営業に支障が出てしまう可能性もあります。
厨房機器の買い替えには費用がかかりますが、定期的に新しいものに買い替えた方が良いといえるでしょう。
高く売れるタイミングで買い替えれば、買い替えコストを抑えることもできます。
また、厨房機器は長年使用していると消費電力が大きくなってしまう傾向にあります。
飲食店は電気代に大幅なコストが掛かるため、
経費削減のためにはやはり定期的に新しいものに買い替えるべきでしょう。